要点サマリー

• CryptoQuantのデータが、BTC取引所入金アドレス数が10年ぶりの低水準（日次3.1万件）に低下したことを確認
• BTC現物ETFは直近2週間で9日間の純流出を記録し、機関投資家の売り圧力が継続
• ETHはステーキング量が約4,000万枚（発行済みの約3分の1）に達し、流通供給が減少して売り圧が軽減
• BTC・ETH間の分離傾向が確認され、資金がビットコイン主導の取引からETHや一部アルトコインに回転する可能性

ビットコインのオンチェーンデータは「売り意向の枯渇」を示す一方で、機関投資家は依然として売り続けているという矛盾した状況が続いています。同時期、ETHはステーキング拡大による供給圧縮で独自の強さを見せており、両者の分離傾向が浮上しています。

BTCオンチェーン——売り意向が10年ぶりの低水準に

AMBCryptoが引用したDarkfostのデータによると、取引所へのビットコイン入金アドレス数（Exchange Depositing Addresses）は日次31,000件まで低下しました。これは年間平均の47,000件を大きく下回り、2017年前後以来の低水準です。

同期間の取引所供給比率（ESR）も0.133まで低下し、2018年の底値圏に近づいています。売り疲れが進んでいることは確かですが、この状態が単なる「市場の無関心」による停滞なのか、本格的な底打ちの前兆なのかを判断するには、次の材料が必要です。

機関投資家は依然として売り——ETF流出が9日続く

売り意向が低水準にある一方で、BTC現物ETFは直近2週間で9日間の純流出を記録し、2日間のフローだけで2億8,300万ドルの出超となっています（SoSoValueデータ）。

大口投資家が保有高を売却する局面では、小口の入金アドレスがいくら少なくても価格を押し上げる効果は限定的です。モメンタム指標は−5,957に沈み、DMI Modifiedも2025年10月以来マイナス圏を維持しており、売り圧の根本的な解消には至っていません。

ETHは供給圧縮で独自の強さ——BTCとの分離が始まるか

AMBCryptoによると、ETHのステーキング量は約4,000万枚に達し、発行済み総量のおよそ3分の1が流動市場から切り離されています。ネットフローはわずかにマイナスで、準備比率もほぼ中立です。

一方のBTCはBinanceへの流入が増加傾向にあり、停戦後の反発を利用した利食い売りが出やすい状況です。ETHの流動供給が収縮し、BTCの流動供給が拡大するという構造的な差異が生まれており、資金がBTC主導の取引から離れてETHや選別されたアルトコインへ回転し始める早期段階にある可能性があります。この分離傾向が定着するかどうかは、今後の資金フローと機関投資家の動向次第です。