リップルCEO、ラスベガスからXRPへ強気発信

リップルのブラッド・ガーリングハウスCEOは、ビットコイン2026カンファレンスで、同社のXRPへの強いコミットメントを公の場で改めて表明した。同社が自社トークンから方向転換したとの見方に真正面から反論した。

この発表は、リップルが中東およびアフリカへの事業拡大を積極的に進めているというニュースと同時に伝えられた。

CEOが懐疑論に反論

ラスベガスで開催された同カンファレンスで、ガーリングハウスCEOは批判者に向けた強いメッセージを発信した。同氏は、リップルが世界最大のXRP保有者であり、今後もトークンの成功を支えていくと述べた。

この発言は、リップルがXRPから離れたという根強い批判に直接反論した形だ。社はRippleNetやxCurrentといったトークン不要の機関向け決済ソリューションへ方針転換した、という見方も一部であった。

ガーリングハウスCEOの宣言は、機関向け決済事業とXRPの普及促進は競合ではなく相互補完的な戦略であるという姿勢を示すもの。

中東展開が加速

リップルはXRPへの取り組みにとどまらず、ドバイ国際金融センター（DIFC）に新たな地域拠点を開設したことも発表した。

この動きにより、中東およびアフリカ地域でのオペレーション拡大を本格化させる構え。この地域は決済インフラ整備やブロックチェーン技術の導入に大きな成長余地がある。

リップルのトレジャリープラットフォームは、世界13000行を接続し、年間12兆5000億ドルの決済を処理している。中東での拠点開設により、現地金融機関や決済プロバイダーによる追加の取引ボリューム獲得も期待される。

XRPコミュニティの支持強まる

このCEO発言は、カンファレンスに参加したXRPコミュニティのメンバーの間で強く共感を呼んだ。リップルのXRPへの本気度を長年疑う声があり、企業とトークン保有者の間には緊張関係もあった。

ガーリングハウスCEOの発言は、安心感と反撃の両方をもたらすものだった。同氏は、リップルがXRPを大量保有しており、その利益とトークン保有者の利益が完全に一致していると強調。XRPが成功すればリップルも利益を得る構造であると述べた。

こうした利害の一致は、リップルがXRPを負債や足かせと捉えているという一部の見方とは対極にある。

機関決済でのXRP活用推進へ

CEOの発言からは、XRPの機関決済フローへの統合を一層進める意向が読み取れる。RippleNet採用の拡大に伴い、特定取引にXRP清算を組み込む機会が増える。

ガーリングハウスCEOは、XRPの流動性向上にも注力する方針を示した。これは金融機関が清算目的でXRPを容易に売買・保有できるインフラ構築も意味する。

「最も有用」「最も流動性が高い」「最も信頼される」という3つの目標は、国際決済の主要な清算トークンとしてXRPを目指すビジョンを表す。

残る懐疑論

一方、すべての関係者がリップルの戦略を好意的に受け止めているわけではない。長年の開発にもかかわらず応用範囲は限定的との指摘や、USDCなどステーブルコインの方が決済特性で優位との意見もある。

リップルのXRP成功へのコミットメントが実効性を持つかは今後の普及度合いにかかっている。トークン保有者は、今回の発表に続き決済取引量や普及ペースが加速するかで、企業の本気度を見極める。